医療施設について調べる | 医療機器に関わる人のための調べごと支援サイト

電子カルテシステム・PACS等の導入状況を知りたい

■ポイント
まずは、“医療施設調査”で国内の普及率をおさえたい。平成23年調査では、病院の電子カルテ普及率約20％、診療所約20％、歯科診療所数約30％で、病床数別構成も確認できる。PACSや遠隔医療システムの普及率も確認できる。
→個別の病院の状況には“電子カルテ＆PACS白書”がおすすめ。病院ごとの導入状況、また、システム製品ガイドやシステム売上高も網羅する。
→そのほか、「IT化の状況」や「IT化動向・事例」で紹介した”医療機器・システム白書”なども活用できる。各施設での運用の詳細も掲載している。
→より現場の実態を拾っているものとして、日本病院会の会員調査がある。
→“月刊新医療”でも時折、電子カルテが特集され、導入病院一覧が掲載されることもある。
その他、随時各種医療専門雑誌で特集が組まれている。

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医療施設調査（静態調査） 厚生労働省 3年に1回実施
電子カルテの導入状況は、3年に一度の静態調査の際に、「情報化の状況」や「電子カルテシステムの導入状況」などの項目において確認できる。
「平成23年(2011)医療施設（動態）調査・病院報告」では、第61表において、総数8605のうち、「医療機関全体として導入」が1490、「医療機関の一部で導入」が239、「具体的な導入予定あり」が1230、導入予定なしが5501となっている。
－平成23年医療施設（静態・動態）調査の各表（総務省の該当csvファイルへのリンク）
・・J59 病院数，オーダリングシステム－医用画像管理システム(PACS）開設者別
・J60 病院数，オーダリングシステム－医用画像管理システム(PACS）・病床の規模別
・J61 病院数，電子カルテシステム・開設者別
・J62 病院数電子カルテシステム病床の規模別
・J63 病院数遠隔医療システム・開設者別
・J64 病院数遠隔医療システム・一般病院病床の規模別
・J111 一般診療所数（重複計上），電子カルテシステム・病床の有無・開設者別
・J112 一般診療所数，遠隔医療システム・診療科目（主たる診療科目）別
・J113 一般診療所数，遠隔医療システム・病床の有無・開設者別
・J132 歯科診療所数，電子カルテシステム－レセプト処理用コンピューター・開設者別

電子カルテ&PACS白書 エムイー振興協会不定期
個別の病院の導入状況や普及情報、各社のシステム製品ガイドやシステム売上高を掲載載している。
(amazon紹介ページへ)

医療機器・システム白書 エムイー振興協会隔年刊
モダリティ、システムの全国稼働状況を施設名・機種名までをいれてデータ化。機器・システムに関する製品紹介や導入レポートも掲載。
国会図書館に所蔵がある。
(amazon紹介ページへ)

電子カルテの問題点について 社団法人日本病院会 2006
IT 時代における病院の取り組みに関するアンケート調査の結果 社団法人日本病院会 2012
いずれも日本病院会が会員病院を対象にしておこなった調査の結果。
前者には、電子カルテ普及状況や電子カルテへの移行期間、紙との併用の実態など、後者には、IT投資に関する状況が示され、状況と課題が現場の視点でまとめられている。

月刊新医療 エム・イー振興協会月刊
言わずと知れた医療業界の雑誌。医療雑誌の中でも病院関係者から医療機器開発担当者まで幅広く読まれている。月刊新医療のHPで記事見出しを確認できる。国会・都立多摩図書館に所蔵がある。
－14/11号総特集 HISのランニングコスト低減策を探る
－06/07～06/11号電子カルテ・オーダリングシステム
(Fujisanへ)

各種医療専門雑誌
電子カルテが特集された雑誌を下記。
（いずれも、国会図書館等に所蔵がある。）

－映像情報medical 14/06号医療情報システム最新動向
(Fujisanへ)

－医事業務 13/11/15号スキャン運用の確立電子カルテにおける文書の統一化

(Fujisanへ)

IT化の動向・事例を知りたい

■ポイント
→最新動向や運用に向けた方策などは、“IT vision”がおすすめ。“Medical IT Link”も参考になる。
→事例は、「IT化の状況」で紹介した“医療機器・システム白書”のほか、”電子カルテ&PACS白書”や”診療所のIT化ガイド”などに掲載されている。
→そのほか、毎号ではないが、医療系雑誌の中でとりあげられることもある。
IT系雑誌に事例として医療施設が取り上げられることもある。
→レセプト電算処理など医事会計システムの事例は、“月刊基金”で紹介される。

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IT vision インナービジョン年2回刊
雑誌“INNERVISION”の付録。HP（インナービジョン）で目次を確認できる。医療施設経営者向けに医療のIT化最新動向や運用に向けた方策、導入事例が多数掲載される。
－ITvision No.31（月刊インナービジョン2015年2月号付録）
特集1　ヘルスケアの未来を創る主要企業が描くビジョンと事業展開
特集2　地域包括ケア時代のPACS選び画像共有でつながる＆広がる連携の輪
－ITvision No.32（月刊インナービジョン2015年7月号付録）
特集1　ウェアラブルで変わるヘルスケアの現場
特集2　多職種連携を進めるIT活用
(Fujisan.co.jpへ)

医療機器・システム白書 エムイー振興協会隔年刊
モダリティ、システムの全国稼働状況を施設名・機種名までをいれてデータ化。機器・システムに関する製品紹介や導入レポートも掲載。
国会図書館に所蔵がある。
(amazonへ)

電子カルテ&PACS白書 エムイー振興協会隔年刊
病院情報システム（HIS）導入施設の一覧、PACS導入施設名簿などの情報もある。
最新の動向と事例が掲載されている。
(amazon紹介ページへ)

診療所のIT化ガイド エムイー振興協会年刊
診療所における最新のシステムから事例、地域等やSNS等との連携など最新の状況と動向をまとめた資料。
診療所のIT化ガイド〈2015〉(amazon紹介ページへ)

Medical IT Link 医療情報システム開発センター
IT化に関する最新の動向を確認できる。
同センター(医療情報システム開発センターのホームページへ)では、「電子カルテ導入支援コンサルティング」や標準化やセキュリティに関する情報提供などを行っている。

医療系雑誌
特に大きくIT化の動向や事例を取り上げている雑誌を下記。
－月刊新医療 2015/04号特集：　医療安全─最新ITの有効性を検証する
－月刊新医療 2015/03号特集：IT連携―病院が知るべき開業医の声
－イザイ 06/冬号特集：SPDは、病院経営の救世主になりえるか
－Phase最新医療経営 06/12号医療ITのコストと効果を見える化する

IT系雑誌
事例を中心に掲載雑誌を下記。
－日経コンピュータ　06/01/09号旭川医科大学病院
ITとブロードバンドを駆使し　次世代型医療システム実験
－日経SYSTEMS 05/09号徳島県立中央病院ほか
患者のカルテやレントゲン画像など県内病院で共有
－日経SYSTEMS 05/10号聖隷福祉事業団
8カ月で病院など81施設にSAPを導入

月刊基金　社会保健診療報酬支払基金月刊
医療費の審査、支払事務を行っている法人、社会保健診療報酬支払基金が発行する月刊誌。
医療費のオンライン請求システムやレセプト電算処理システムなどが取り上げられ、以前はICT化する病院を毎号紹介していたが、現在は不定期に紹介されている。
HP（社会保健診療報酬支払基金）からPDFを一部ダウンロード、目次の確認ができる。定期購読もできる。

IT化の状況を知りたい

■ポイント
まずは、”医療機器・システム白書”がおすすめ。
施設ごとに、どの機器をつかってどの程度システム化されているかが分かる。
首相官邸IT戦略本部の“医療評価委員会の議事資料”にも国内の状況をまとめた報告書が掲載されている。

今後の動向や事例は、「IT化動向・事例を知りたい」を参照。
電子カルテの状況は「電子カルテシステム導入状況を知りたい」を参照。
医療機器の導入状況は「医療機器の保有状況を知りたい」を参照。

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●医療機器・システム白書 エムイー振興協会隔年刊
モダリティ、システムの全国稼働状況を施設名・機種名までをいれてデータ化。機器・システムに関する製品紹介や導入レポートも掲載。
巻末の「資料編」には、JAHIS調査の「医療・保健・福祉関連システム売上高推移”と最新年度については売上先施設・機関別、臨床検査部門システムなど細かいシステム項目別の売上高が掲載されている。
国会図書館に所蔵がある。
(amazon紹介ページへ)

●医療評価委員会の議事資料 首相官邸IT戦略本部
医療の情報化を国として検討する医療評価委員会の議事次第・資料を掲載している。
－第6回会合パイロット調査（医療における情報化の現状を調査）結果 (首相官邸IT戦略本部のHP PDF：253KB)

医療機器の保有・購入状況を知りたい

■ポイント
→まず、“医療施設調査”で機器ごとに保有率をおさえられる。
→個々の病院での保有機種は”医療機器・システム白書”で確認できる。
“医療施設調査”で確認できる機器は、ＭＲＩやＰＥＴ、放射線治療装置など。
→統計データとして医療機器購入費用を確認できるのは、”病院運営実態分析調査”の収支金額表。
→個々の病院での医療機器購入費（推定）を確認できるのは、市場調査会社の資料である“病院年鑑”。
→医用放射線機器については、日本画像医療システム工業会が保有状況と利用実態を調査し報告書（“画像医療システム等の導入状況と安全確保状況に関する調査報告書”）を発行している。

□医療施設調査（静態調査） 厚生労働省 3年に1回実施
ホームページ（概況）と報告書でその内容を確認できる。
医療機器の保有状況は、「3診療等の状況」章の「（６）　設備等の状況」の「 1）　医療機器の設置状況」にある。
●医療施設（動態）調査・病院報告の概況 厚生労働省ホームページ
●医療施設調査病院報告(報告書)
医療施設調査病院報告平成23年上巻(全国編)―静態調査・動態調査(amazon紹介ページへ)
厚生労働統計協会のHPからも購入できる。

●医療機器・システム白書 エムイー振興協会隔年刊
モダリティ、システムの全国稼働状況を施設名・機種名までをいれてデータ化。機器・システムに関する製品紹介や導入レポートも掲載。
国会図書館に所蔵がある。
(amazon紹介ページへ)

●病院運営実態分析調査　全国公私病院連盟　年に1回実施
一般社団法人全国公私病院連盟のHPと一般社団法人日本病院会のHPにて、結果の概要を閲覧できる。
詳細は、「病院経営実態調査報告」と「病院経営分析調査報告」という2冊の報告書にまとめられ、一般社団法人全国公私病院連盟のHPより購入できる。
収支金額表（表27～表32）の「減価償却費」の一部が機器購入費の償却分に該当すると思われる。「診療材料費」はギブス粉やフィルムなど。
施設種類別、病床規模別に時系列で金額を確認できる。

●病院年鑑 アールアンドデイ隔年刊
地域別6分冊になっている。医薬品・医療機器の推定購入額も網羅している。書籍版とCD版がある。同社のHPで目次やサンプルページが確認ができる。

●画像医療システム等の導入状況と安全確保状況に関する調査報告書　日本画像医療システム工業会（JIRA）年に1度
約500の病院の回答をまとめている。
医用放射線機器の導入状況や買い替え年数、中古機器の利用状況、故障の発生状況、メーカーへの改善希望などをまとめている。
JIRAのHPから購入できる。

従事者の職種・人数を知りたい

■ポイント
厚生労働省の医療施設調査静態調査からデータが得られる。
下記の職種は、更に詳細なデータがある。
・医師・歯科医師・薬剤師
－医師・歯科医師・薬剤師調査
・保健師・助産師・看護士・准看護士など
－保健・衛生行政業務報告
いずれの調査も、厚生労働省ホームページまたは報告書で確認できる。
ただし、ホームページは概況のみの掲載になっている。
国勢調査の職業項目でも確認できるが、5年に1度の調査で、調査実施からデータ公表までにも時間がかかるので、おすすめしない。

□医療施設調査　静態調査　厚生労働省 3年に1度実施
ホームページと報告書で結果を確認できる。
●医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況（厚生労働省HP）
エクセルファイルもダウンロードできる。
－従事者の状況(Ⅱ病院報告＞4 病院の従事者等）
●医療施設調査病院報告－静態調査（上・下巻） （報告書）
医療施設調査病院報告平成23年上巻(全国編)―静態調査・動態調査(amazon紹介ページへ)
医療施設調査病院報告平成23年下巻(都道府県編)―静態調査・動態調査(amazon紹介ページへ)
厚生労働統計協会のHPからも購入できる。

□医師・歯科医師・薬剤師調査　厚生労働省 2年に1度実施
ホームページと報告書で確認できる。
●医師・歯科医師・薬剤師調査の概況（厚生労働省HP）
エクセルファイルもPDFファイルもダウンロードできる。
●医師・歯科医師・薬剤師調査　（報告書）
厚生労働省大臣官房統計情報部編集　隔年刊。
医師・歯科医師・薬剤師調査平成24年(amazon紹介ページへ)
厚生労働統計協会のHPからも購入できる。

□衛生行政報告例 厚生労働省 2年に1度実施
●衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況（厚生労働省HP）
エクセルファイルもダウンロードできる。
性別、年齢階級別、就業場所別、都道府県別データがある。

□国勢調査　総務省
職業項目で従事者数を確認できる。
職業小分類では、保健医療従事者が医師・獣医師・臨床・衛生検査技師など14に分類されており、それぞれのデータを総務省統計局HPからも確認できる。
・職業（小分類），年齢（5歳階級），男女別15歳以上就業者数及び平均年齢
・職業（小分類），従業上の地位（7区分），男女別15歳以上就業者数)
・産業（小分類），職業（小分類）別15歳以上就業者数　－全国

医療法人のリストがほしい

■ポイント
医療法人は2013年3月現在約49,000法人ある（厚生統計要覧医療法人数(excel)より）が、最新の全法人を確認できるツールはない。
→所得上位の法人については、“病院グループ徹底分析”で約100の法人が網羅されている。
→全法人を網羅するには、少し古いが“全医療法人名簿 平成3年版”が利用できる。また、日本医療法人協会会員一覧（同協会HP）では、参加している約1,000法人の一覧を都道府県別に確認することができる。
→特定の医療法人を調べたい場合は、“医療法人の登記簿”を閲覧したり、信用調査会社へ依頼するという方法もある。

●病院グループ徹底分析 矢野経済研究所不定期
全国の上位約100法人のランキングや調査・分析内容を収録。
HP（矢野経済研究所）に目次がある。

●全医療法人名簿 平成3年版日本医療法人協会
平成3年版以降、発行されていない。
国会図書館に所蔵がある。

●日本医療法人協会会員一覧　日本医療法人協会ホームページ
同協会に加盟する約1000の法人について、都道府県別に確認することができる。

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診療所のリストがほしい

■ポイント
19床以下の医療施設は、病院ではなく診療所と定義され（医療法）、「病院のリスト」にはほとんど掲載されない。
→診療所のリストが欲しい時は、“開業医要覧”(1999年発行)”がよい。
→場所と診療科目と連絡先だけ分かればよい場合は、“ドクターマップシリーズ”もある。ただし、都道府県別に発行されており、全国を網羅していない。
→全国の新しい情報を確認したい場合は、“医院・診療所リスト 2007年版”があるが、資料が約80万円と高額なので、目的に応じて、「病院のリストがほしい」で紹介した“厚生労働省厚生局の指定医療機関登録一覧”や“iタウンページ”を使うなどの工夫するとよい。

●開業医要覧　上・下巻　日本医療情報公開推進協議会編　1999年
（出版：St.James International　発売：ICGミューズ出版）
診療所97,698施設を網羅されている。
診療科目や病床数、医師名、出身校などを記載。
都道府県順にリスト化されている。
国会・都立中央・都立多摩図書館に所蔵がある。
(amazon紹介ページへ)

●医院・診療所リスト アールアンドデイ随時
全国の診療所約83,000施設を網羅。CDでの提供。
都道府県単位の購入や診療科目別での抽出データを購入することも可能。HP（アールアンドデイ）に詳細がある。

●厚生労働省厚生局の指定医療機関登録一覧 各厚生局のホームページ
全国8ある厚生局(北海道、東北)の各事務所にて、医療機関の登録一覧を公表している。新規指定機関や廃止機関の一覧も確認できる。
－例北海道厚生局の全保険医療機関・保険薬局一覧表

●ｉタウンページ NTT番号情報株式会社
基本検索の画面に、業種名欄を「医療業」と入力し、住所欄には調べたいエリアを入力すれば、病院や診療所が電話番号や科目とともにリスト表示される。

病院のリストがほしい

■ポイント
おすすめは、医事日報の“病院情報”シリーズ。
かつて代表的な病院リストであった”全国病院名鑑”（厚生問題研究会編）、や”病院要覧”（医療施設政策研究会編）は、それぞれ2002年版、2003-2004年版が最後で、次版の発行も予定されていない。
→病院の売上高や医薬品・医療機器の推定購入額も網羅した”病院年鑑”もある。市場調査会社の資料で高額。
“おすすめの病院・・・”などの病院紹介の書籍も多く出ているが、網羅性が低いのでリストとしては活用しにくい。
そのほか、病院の基本情報のみでよいときには、“厚生労働省厚生局の指定医療機関登録一覧”や“福祉医療機構のWAM NET”、“日本病院会の会員一覧”、“国土交通省の国土数値情報医療機関データ”などインターネット上の名簿が無料で利用できる。

なお、診療所(19床以下の医療施設)のリストは、「診療所のリストがほしい」に掲載。

●病院情報シリーズ 医事日報（大体年に1度刊行）
地域別6分冊。1分冊あたり、約2～3万円。
2002年に「○○病院名簿」から「○○病院情報」に改題した。
所在地・経営体・手術件数・医療機器・得意分野など掲載。
HP（医事日報）で掲載項目を確認できる。
－関東病院情報〈2014年版〉　　　　　
(amazon紹介ページへ)
－北海道・東北病院情報〈2015年版〉(amazon紹介ページへ)
－中部病院情報〈2014年版〉(amazon紹介ページへ)
－近畿病院情報〈2015年版〉(amazon紹介ページへ)
－中国・四国病院情報(2015年版)(amazon紹介ページへ)
－九州・沖縄病院情報〈2015年版〉―(amazon紹介ページへ)
国会・中央図書館に所蔵がある。

●全国病院名鑑 厚生問題研究会 2002年版まで
全国の全病院（20床以上の施設）を網羅。都道府県ごとに開設者別に病院概要が掲載されている。次版の予定がない。

●病院要覧 医療施設政策研究会編 2003-2004年版まで
全国の全病院を網羅。日本医療機能評価機構の認定病院を確認できたり、統計資料が付録されている。

●病院年鑑 アールアンドデイ隔年刊
地域別6分冊になっている。(1分冊あたり、約5～10万円。)医薬品・医療機器の推定購入額も網羅している。書籍版とCD版がある。HP （アールアンドデイ）で目次やサンプルページが確認ができる。

●厚生労働省厚生局の指定医療機関登録一覧 各厚生局のホームページ
全国8ある厚生局(北海道、東北)の各事務所にて、医療機関の登録一覧を公表している。新規指定機関や廃止機関の一覧も確認できる。
－例北海道厚生局の全保険医療機関・保険薬局一覧表

●福祉医療機構のWAM NET サービス提供機関の情報 独立行政法人福祉医療機構
症状や住所等で、検索した結果を一覧表示できる。
全国の病院を一覧でみるというときには向かない。

●日本病院会の会員一覧 一般社団法人日本病院会
都道府県別に一覧表示できる。ただし、病院名、病床数、住所、電話番号のみなので、診療科目や機器の導入状況などは確認できない。

●国土数値情報医療機関データ 国土交通省
診療所を含む医療機関の一覧を表形式のファイルでダウンロードできる。

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施設数を知りたい

■ポイント
厚生労働省が行う医療施設調査の結果データで確認できる。
同調査は、動態調査と静態調査の2種類あり、動態調査は毎月、静態調査は3年に一度実施される。
動態調査は種類別・開設者別・都道府県別施設数のみなのに対し、静態調査は診療科目別施設数や診療等の状況・従事者の状況・利用率・患者数なども網羅している。
→無料で早く確認する場合は、厚生労働省ホームページの“最近公表の統計資料”が利用できる。
→調査の全内容を手元におきたい場合は、報告書も販売されている。
→その他、“月刊厚生の指標”に掲載される。

●医療施設調査　（厚生労働省）
最近公表の統計資料 厚生労働省ホームページ随時
エクセルファイルもダウンロードできる。
－静態調査の報告(政府統計の総合窓口へ)
－動態調査の報告(政府統計の総合窓口へ)

報告書
●医療施設調査病院報告－静態調査（上・下巻）
（厚生労働省大臣官房統計情報部）
●医療施設調査病院報告－動態調査（上・下巻）年刊
（厚生労働省大臣官房統計情報部）
上巻(全国編)(amazon紹介ページへ)
下巻(都道府県編)(amazon紹介ページへ)
amazonで品切れの場合は、厚生統計協会のHPから購入できる。

月刊厚生の指標 厚生統計協会月刊
厚生労働省などが調査した統計データ掲載。HP（厚生統計協会）から同データをダウンロードできる。
－(2) 08 都道府県（１４大都市再掲）別医療施設の状況
－(2) 09 開設者別医療施設数・病床数